飛躍できるか地熱発電　be report サイエンス
　地熱発電は､24時間安定して運転できる自然エネルギーだ｡太陽光や風力に比べて地味でも､火山国の日本には多くの地熱資源が眠っている｡開発の難しさや温泉地との摩擦といった問題を抱え､ここ10年は新設が頭打ちだったが､地球温暖化対策として再び脚光を浴びてきた｡国は｢20年までに3倍増｣を視野に入れ､｢飛躍｣への取り組みが始まろうとしている｡　(佐々木英輔)
　東京から南に290�`｡八丈島の南部の山腹から､湯気が立ちのぼっていた｡ 　東京電力唯一の地熱発電所だ｡発電能力は実質2千�`ワット｡数万�`ワット級もある東北や九州の発電所に比べると小ぶりだが､約8,400人が住むこの島の電力量の3割近くをまかなっている｡
　｢クリーンエネルギーのモデル島｣｡東京都八丈町はこんな島の姿を描いてきた｡
　89年から新エネルギー･産業技術総合開発機構(NEDO)が地熱発電の可能性を調査した結果､有望だとわかり､東電が発電所を建設｡99年に運転が始まった｡
　地熱利用のための井戸の深さは1650�b｡その底にある300度､100気圧の熱水が地表に達すると､170度､7気圧の蒸気になり､発電タービンを回す｡
　地熱調査の成果は温泉掘削にも生かされた｡発電所の隣接地には､余熱を活用した温室施設と直売所もできた｡
　島で観葉植物などを栽培する菊池義郎さん(68)は｢計画を聞いたときは､そんなに熱があるのかと信じられなかった｡でも､いまは地域の活性化につながっている｣｡
　島の電力はもともと､重油を燃やすディーゼル発電(約1万1千�`ワット)で賄っていた｡いまは地熱で24時間､一定量を発電し､需要に応じて残りをディーゼルで調整する｡その分､輸送コストが割高な重油と二酸化炭素(CO2)排出を減らせた｡
　だが､国内の地熱発電所の新設は､この八丈島を最後に途絶えた｡開発事業者の撤退も相次ぎ､｢冬の時代｣を迎えた｡現在の発電量は風力や太陽光より多いものの､総発電量の0.3%に過ぎない｡
　背景には､�@十分な熱水や蒸気が得られず開発リスクが伴う　�A発電規模が小さく送電や維持費などのコストに見合わない　�B火山周辺は国立公園などに指定され開発に制約がある　�C地元に温泉枯渇などへの不安がある−−など地熱に特有の事情がある｡
　実際､NEDOが80年から調査した63カ所で､事業化できたのは5カ所だけだ｡
　いま､八丈島は温泉施設との共存や離島での活用といった点で､｢現状打破｣に向けたヒントとして語られる｡将来の重油の価格次第で､離島なら採算に見合う可能性がある｡新潟県･佐渡島でも最近､調査が実施された｡

温泉生かし共生を図る
　昨年､草津温泉のある群馬県草津町で､隣の嬬恋村の地熱調査をめぐって町をあげた反対運動が起きた｡調査地は草津温泉の泉源から3.5�`｡ずっと温泉の掘削を避け､自然にわき出す｢自噴泉｣を守ってきた歴史ある温泉地にとって､泉源に影響が出れば死活問題だ｡
　草津町温泉課は｢何か影響があっても､地下で起こったことの立証は難しい｡CO2削減は必要でも､ほかの環境への影響や温泉文化も考える必要がある｣という｡
　温泉と地熱発電は､どうすれば共生できるのか｡一つの解答になりそうなのが､開発中の｢温泉発電｣だ｡
　新たな掘削をせず､既存の温泉を活用する｡沸点が低いアンモニアの蒸気で発電するのがポイントだ｡
　湯の熱を熱交換器を通じてアンモニアに伝えると､100度以下でも蒸気がつくれ､これで直径十数センチの小型タービンを回す｡浴用には熱すぎる源泉の湯を､薄めることなく適温まで下げられる｡
　出力は1基50�`ワット｡一般家庭20軒分と小規模だが､潜在的には既存の温泉だけで72万�`ワット分との試算もある｡｢温泉地に複数置き､地域の電力を賄うイメージ｣と開発会社､地熱技術開発の大里和己部長｡今年度から長野県小谷村などで実証試験をし､実用化へ道筋をつける｡
　日本地熱学会も今春､共生策の検討委員会を設けた｡
　国内で温泉への影響がはっきりと現れた例はないとされる｡｢発電後の温水は地下に戻すので循環する｣　｢温泉との間に水を通しにくい層がある｣などと説明されてきた｡
　とはいえ､地下は見えにくく不安は残る｡温度や成分を継続的に観測し､水や熱の出入りを精度よくつかむ−−｡そんな地下の管理の高度化も模索されている｡
　委員長の野田徹郎･産業技術総合研究所顧問は｢地下の能力に応じて使わなければ発電も続かない｡地下の様子をつかんでおけば､別の原因で温泉に変動があっても一緒に対策を考えられる｣と話す｡

国の支援で「3倍増」
　2020年までに67〜113万�`ワットの開発が可能−−｡14日､経済産業省資源エネルギー庁の研究会は地熱発電の可能性をこう見積もり､具体的な支援策を求めた｡ 　最大限､利用拡大に取り組めば､原発1基の新設と同程度の電力が確保でき､合計出力はいまの53万�`ワットの3倍になる｡このうち温泉発電と､既存発電所の拡張で､各12万�`ワット増と見積もる｡ 　既存発電所の拡張は､開発が厳しく制限される国立公園の特別地域などの扱いが焦点だ｡発電所から斜めに井戸を掘り､地下から区域内に入れれば､5地域で計9.7万�`ワットが得られるという｡ 　もともと発電用の井戸は斜めに掘る場合が多く､技術の進歩で掘削の精度も高まってきた｡この方法なら､地表の環境や景観に影響を与える可能性はずっと低くなる｡ 　秋田県湯沢市では三菱マテリアルなどが今年度､新設の最終判断に向けた調査をする｡温泉発電のように､やや低温の熱水を使う新方式｢バイナリー発電｣を検討中の場所も複数ある｡ 　地熱発電の拡大は､こうした動きの採算性を､国の今後の制度改定の検討でどれだけ後押しできるかにもかかる｡電力会社に再生可能エネルギー利用を義務づけるRPS制度で従来方式の地熱発電は対象外｡建設時の補助率も低めだ｡
(出典　朝日新聞　2009.5.30　be on Saturday)

(出典　朝日新聞　2009.5.30　be on Saturday)

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[Last Updated 6/30/2009]