目 次
2. 海外経済統計
1. 基本的なサイト
2. 海外経済統計
3. 政治・行政・政府系機関
4. 大学・シンクタンク
5. 企業・株価
6. 国内外メディア
7. 法律・特許
8. 辞書・書籍
9. ビジネスサポート・生活
1. 基本的なサイト
1) 日本銀行
http://www.boj.or.jp/
｢データは公共財｣といい切るだけあってデータ内容は充実している。｢金融経済統計資料｣を選べば直近の数値をチェックできるし、｢ダウンロード｣に入れば、｢時系列データ｣の項目からヒストリカル･データを入手できる。データ格納はタブ区切りのテキスト形式なので、PCの機種を考慮せずにダウンロード可能。しかし、圧巻はデータよりも情報発信だ。日銀の見解を読みとることが可能な論文や資料がほぼ収録されており、海外のワーキングペーパーの翻訳も他省庁よりいち早く公開される。定期的に開いて隅から隅まで閲覧する価値は十分にある。
2) 経済企画庁
http://www.epa.go.jp/
マクロ経済をみるうえで必須のデータ=国内総生産(GDP)統計は昭和30年から四半期･暦年･年度ベースで主要系列表から需要項目別内訳までダウンロードが可能。｢定期公表資料｣では、景気の先行きを判断する景気動向指数や、将来の設備投資動向を予測する機械受注統計も、統計開始期からエクセル形式で採れる。誰でもにわかエコノミストになれるとっておきのサイト。
3) 首相官邸
http://www.kantei.go.jp/
首相談話を確認するのも一興だが、ホームページにある統計資料をクリックすると、政府が公表するデータのリストが表示され、各統計に飛べる。リンク集として非常に便利。
4) 日本百貨店協会
http://www.depart.or.jp/
消費関連データの代表。ただ指標としての重要度は低下の一途。
5) 自動車販売協会連合会
http://www.jada.or.jp/
最長一〇年分のデータが収録され、ダウンロードも無料。
6) 統計月報(東洋経済)
http://www.toyokeizai.co.jp/data/geppou/download.html
手前味噌ながら約一六〇系列の月次データがダウンロード可能な唯一のサイト。『統計月報』読者限定。 海外のニュースを報道機関の″翻訳"だけに頼っていると、思わぬ誤解を生じかねない。ひと昔前なら、海外情報の元データや資料の入手は個人には難しかったが、いまやホームページから簡単に手に入る。
7) FRB･セントルイス
http://www.stls.frb.org/
米連邦準備銀行(FRB)の地区連銀のなかでも出色のサイト。弊社データデスクが｢できれば秘密にしたい｣と、リスト掲載を渋ったほどの充実ぶりだ。ものによっては、「ご本尊」のFRBよりもデータがそろっている。このサイトのデータベース｢fred｣は、収録範囲が金融
部門だけにとどまらず、GDP、財政、貿易、産業など多岐にわたる。そのうえ、四半期、月次だけでなく、目次データも豊富にそろう。慣れれば米国のデータ収集に非常な威力を発揮することは間違いない。しかも、｢fred｣は、利用者を限定せず無料。まさに言うことなし。
8) 米･商務省
http://www.stat-usa.gov/
個人会員は年間一五〇ドルの利用料が必要。法人会員は別の料金体系になる。これを高いと考えるかは、利用頻度によるだろう。データのダウンロードも基本的にはできない (⑫韓国銀行の項参照)。ただ、米国関連のデータを一括して調べようとするときは非常に便利。各省のリリースは公表とほぽ同時に収録される。なかでも過去データが蓄積されているState of the Nation Libraryは利用価値が高い。
9) fedworld
http://www.fedworld.gov/
米政府が公表した資料を基本的に公開している。
10) 独・ブンデスバンク
http://www.bundesbank.de/
｢Statistics｣の項で約二年分のデータが採れるが、最新値はドイツ語表記が多いので注意。
11) 欧州中央銀行(ECB)
http://vvww.ecb.int/
ユーロ圏のデータが必要ならここ。金融からGDPまでそろう。ダウンロード可能だが解凍ソフトを使わなければならない。
12) 韓国銀行
http://www.bok.or.kr/
とにかくデータが豊富。金融関連だけでなく、GDP、貿易、労働など各分野のデータが、古いものは1960年から収録されている。データが表示されているページ一番下の｢How to Download｣は、ダウンロード機能が付いてないHPからデータを入手する方法の解説。これをマスターすれば他のHPでも応用が効き大変お得。
13) ASEAN
http://www.asean.or.jp/
データ最新値が96年なのは残念だが、簡単な報告書には十分。
14) APEC
http://www.apecsec.org.sg/
加盟国の個別データや経済レポートが採れるのも魅力。
15) 世界銀行
http://www.worldbank.org/
各国別GNP関連指標や購買力平価などのデータがある。ただ、データは短期のみで、長期時系列はほとんど採れないと覚悟したほうがよい。これは次項のIMF、OECDでも同じ。よく話題になる各機関の世界経済見通しなども要旨は入手可能だが、本文は購入しなければならないケースがあるので注意。
16) IMF
http://www.imf.org/
17) OECD
http://www.oecd.org/
18) 国際決済銀行(BIS)
http://www.bis.org/
日本の金融不安の一因ともなったBIS規制の元締め。その最新動向が確認できるほか、各国中央銀行へのリンクも張られている。各省庁はじめ主要公的機関へアクセスする場合、紹介番号3)の「首相官邸｣に入る。詳細なリンクが張られ、アドレス確認の必要がない。
3. 政治・行政・政府系機関
19) 参議院法制局
http://houseikyoku.sangiin.go.jp/
議会関連のホームページはデータ蓄積が著しく乏しい。国会会議録検索システム(http://kokkai.ndl.go.jp)は、キーワードと会議名や発言者などから検索ができる。内閣法制局の場合は制定法のリストのみ。衆議院には、そうした情報がほとんどない。ただ、参議院法制局は国会で成立した法律の他、参議院議員が提出した法案を分野別、回次別に閲覧できる。
20) GIOSS-NET
http://www.gioss.or.jp/
政府資料データベースオンライン検索システムのこと。政府保有情報の二次情報を提供するサービスで政府資料等普及調査会が運営している。データベースには行政、統計報告に加え、審議会、委員会資料や各省庁の実態調査、委託調査なども含まれる。ただし、有料で法人会員に対象が限られている。個人会員へのサービス開放が望まれる。
21) 政府刊行物
http://www.gov-book.or.jp/
政府刊行物や官報を検索したうえで、購入や購読の申し込みができる。
22) 金融監督庁
http://www.fsa.go.jp/
長官談話や行政処分の発表などをタイムリーに掲載。要注意HP。
23) 金融再生委員会
http://www.frc.go.jp/
健全化計画とフォローアップの資料を、銀行別にダウンロードすることができる点は秀逸。
24) 証券取引等監視委員会
http://www.fsa.go.jp/sesc/sesc-j.html
個別の勧告内容をタイムリーに開示。改めて勧告の多さを実感。
25) JETRO
http://www.jetro.go.jp/top-j/index.html
貿易に関する主力データベースはサービスの紹介のみ。ただ、政府公共調達のデータは品目などから検索できる。個人輸入の情報も豊富。
26) 日本輸出銀行(Not found)
http://www.japanexim.go.jp/index-j.html
27) 日本開発銀行
http://www.jdb.go.jp/
28) N-PPON-NET
http://www.nippon-net.ne.jp/
自治省と地方自治関連団体が運営する自治体情報の専門ホームページ｡メニューにある｢自治体マップ検索｣は､日本地図をクリックすることで各市町村のホームページに飛ぶことができる｡
また､｢地域発見｣のメニューを選んでから地域名を入力すると､当該地域にちなんだ各種の情報を入手することが可能｡なかにはユニークな情報もある｡
29) 全国自治体一覧
http://www1.odn.ne.jp/sachiko/city/index.html
自治体関連だが､都道府県情報を各種検索エンジンで調べる仕掛け｡
30) ホワイトハウス
http://www.whitehouse.gov/
ブリーフイング･ルームを訪ねると､本日の公表事項が読める｡
4. 大学・シンクタンク
大学などの研究機関は専門的なネットが威力を発揮する世界だ｡ここではあえて､親しみ易さや話題性といった観点でサイトを選んだ｡
31) knowledge station
http://www.gakkou.net/
学校法人の検索専用ページ｡大学院から専門学校まで幅広い検索が可能だ｡ページ内に学校案内請求のメニューがあるように､学生ユーザー向けに作られたものだろうが､各大学のホームページにリンクしているため社会人も気楽に使える｡専門情報は節学術情報センターヘ｡
32) NlRAシンクタンク情報
http://www.nira.go.jp/icj/index.html
シンクタンクのシンクタンクと言われるNIRAだけに､各種シンクタンクを機関名や所在地で検索できる｡各機関の研究成果を記録した年報も94年版から収録｡
33) 三井情報開発総合研究所
http://research.mki.co.jp/
自社PRより国際機関､各国政府､メディア､統計データなどへのリンクに主眼､至極便利｡同業者評のメニューがなくなったのは残念｡
34) マクロエコノメトリクス研究会
http://www.economate.com/
計量経済分析ソフト･エコノメイト開発者のHP｡経済を読むうえで示唆に富む内容が多く､経済予測に関する質問も受け付けている｡
35) サンタフエ研究所
http://www.santafe.edu/
なにかと話題の｢複雑系｣の総本山｡夏の休日､一度訪れてみては｡
36) ゲノムネット
http://www.genome.ad.jp/Japanese/
これも話題の学術キーワード｡同サイトは京大と東大の共同主催で､入門コースも用意されている｡
37) 文部省学術情報センター
http://www.nacsis.ac.jp/
大学や研究者の活動を総覧できる正統派基本サイト｡学会リンク集も｡
5. 企業・株価
企業､マーケット情報を無料提供するサイトが増えてきた｡ただ､米国でもコアな情報や長期系列の情報はほとんどが有料のようだ｡
38) 帝国データバンク
http://www.tdb.co.jp/
同社の膨大なデータベースをインターネット上で入手することはできない｡ただ､五〇億円以上の大型企業と注目企業については倒産情報が即時掲載される｡文章解説も無料で閲覧することができる｡企業コード検索を使って無名の会社の所在を確かめる「裏ワザ」も｡
39) 東京商工リサーチ
http://www.tsr-net.co.jp/
帝国データバンクと並ぶ日本を代表する信用調査会社｡倒産速報は帝国よりやや遅れるが､文章情報の内容は濃い｡リンク集も豊富｡
40) Yahoo! 企業情報
http://profile.yahoo.co.jp/
社名か証券コードから､日本企業の簡単なBS･PL情報や業績､株価が調べられる｡
41) SEC(米証券取引委員会)
http://www.sec.gov/
｢EDGAR｣に入ると､すべての米国公開企業が提出した年次報告書や四半期業績等の閲覧･ダウンロードが可能｡質量ともに膨大｡
42) HOOVERS(企業案内)
http://www.hoovers.com/
米国企業の関連情報やデータが非常に充実したサイト｡無料情報も入手できるが､会員制の有料情報では長期の財務データも手に入る｡
43) EUROPAGES(企業案内)
http://www.europages.com/
欧州中心に五〇万社の企業情報｡住所と電話番号の検索は無料｡
44) Company lookup(企業案内)
http://companies.netscape.com/
米企業の株価や関連ニュース､発表資料が無料で読める｡
45) ニュービジネス協議会
http://www.nbc-world.or.jp/
日本の経済団体のサイトはどれも利用価値が薄いが､ここは会員企業の情報メニューを設けている｡
46) 電子商取引実証推進協議会
http://www.ecom.or.jp/
日本企業二二六社が参加､日銀も特別会員｡エレクトロニック・コマース(EC)の取組みの現状がわかる｡
47) yahoo! ファイナンス
http://quote.yahoo.co.jp/
ヤフーを使ったマーケット､企業情報を得る時の基地サイトである｡40)の企業情報もここから飛べる｡日常的なビジネス情報は､同サイトのメニューでほとんど事足りるほど｡
48) QUICKEN
http://www.quicken.com/
米企業の株価情報を詳細に知りたいならここ｡チャートもある｡アナリストの推奨状況を時系列で追えるサービスは一見の価値あり｡
49) 日本証券業協会
http://www.jsda.or.jp/index.html
インターネットによる登録会社の開示文書閲覧や株価､統計データ｡
50) 東京証券取引所
http://www.tse.or.jp/
現在の株価指数をリアルタイムで反映するグラフを見ることができる｡ヒストリカルグラフもあり｡上場企業のディスクローズ文書は即時閲覧が可能だ｡統計も豊富｡
51) ニューヨーク証券取引所
http://www.nyse.com/
52) ナスダック
http://www.amex.com/
6. 国内外メディア
新聞を中心に既存メディアが電子化競争を繰り広げている｡国内新聞系が初めてハックされたのは､日本のネット化のバロメーターかも｡
53) 佐賀新聞
http://www.saga-s.co.jp/
国内通信､新聞社のサイトは最新情報を読むことに限れば､「紙面」は相当に充実してきた｡しかし､情報の宝庫である過去記事のデータベースについては､ほとんどの社が有料サービスの形態をとっている｡とはいえ､過去記事の検索､閲覧をユーザーに対して自由開放しているサイトがないわけではない｡それが佐賀新聞だ｡しかも同社は､海外や中央の情報を共同通信の配信によっているから､共同通信のデータベースにアクセスするのと類した効果が得られるのだ｡
54) PRESSNET
http://www.pressnet.or.jp/
日本新聞協会のホームページ｡各紙の社説をまとめて､一つの記事として読ませる｢各紙の社説等｣といった独自のメニューがおもしろい｡ただ､最も利用価値が高いのは､ページの左脇に表示される｢メディア･リンク｣だろう｡画面上の日本地図をクリックすると､その地域に本社を置く新聞社や放送局のホームページに飛ぶことができる｡
55) 日経
http://www.nikkei.co.jp/
当然､経済情報中心｡通信大再編などの特集記事が充実｡
56) 毎日
http://www.mainichi.co.jp/
10分ごとの情報更新が売りもの｡しかも記事検索機能付き｡日常用にかなり使える｡
57) 朝日
http://www.asahi.com/
ニュースを七分類で提示｡金融経済特集やヒロスエ公式サイトも｡
58) 読売
http://www.yomiuri.co.jp/
GIANTS､読売提言集､中央公論など豊富なメーニーがそそる｡
59) CNET JAPAN
http://japan.cnet.com/
米CNET社が運営するコンピュータニュースの専門サイト｡日本での翻訳権はNTTが獲得｡米国発のハイテク関連情報がタイムリーにアップされる｡
60) フィナンシャル･タイムズ
http://www.usa.ft.com/
伝統の経済専門紙｡有料ながらメーリングリストサービスにも定評｡
61) ウォールストリート･ジヤーナル
http://update.wsj.com/
ご存知､マンハッタンの日経｡
62) エコノミスト(英)
http://www.economist.com/
言わずと知れた老舗経済誌｡
63) CNNファイナンスニュース(fn)
http://cnnfn.com/
ニュース速報や株価指数がメイン画面に収まり､米国経済のウォッチに便利｡企業検索なども自在｡野口悠紀雄教授お薦めサイトの一つ｡
64) ルモンド
http://www.lemonde.fr/
フランスのエスプリが漂う｡
65) LAタイムズ
http://www.LATimes.com/
西海岸の風を感じる｡
66) NYタイムズ
http://www.nytimes.com/
米国主要メディアの論調を知る｡
67) ダウジョーンズ
http://dowjones.wsj.com/p/main.html
7. 法律・特許
法律や特許に関連したサイトを中心に紹介｡
68) 特許庁
http://www.jpo-miti.go.jp/indexj.htm
特許の取り方など手続き､あるいは権利を巡るトラブルなどハウツーとしても有効｡だが､利用価値が高いのはなんと言っても｢特許電子図書館｣のメニューだ｡ここには､特許､実用新案､意匠､商標などの広報データベースが揃い､ネット検索できる｡死蔵特許の活用も可能｡
69) 最高裁判所
http://www.courts.go.jp/
最近の最高裁判決文の全文が読める｡裁判手続きや不動産競売手続きの案内も参考になる｡
70) 愛大六法
http://roppou.aichi-u.ac.jp/
加藤克佳･愛知大学法学部教授の作成した法律､法令の検索エンジン｡公法､民事法､刑事法､社会法等｡
71) 法庫
http://www.houko.com/
平成9年以降に成立した法律｡三種の索引と検索機能がある｡
72) インターネットと法(東北大)
http://www.european-patent-office.org/
知的財産権などインターネットと法律に関連する国内外のサイトに豊富なリンクを張っている｡東北大学法学部のHPのメニュー｡
73) 欧州特許局
http://www.european-patent-office.org/
74) 米特許商標局
http://www.european-patent-office.org/
8. 辞書・書籍
新語や造語､コンピュータ関連用語など辞書が追いつけない言葉はネットで引く｡最大の字引きは検索エンジンそのものだろう｡
75) ネットで百科
http://ds.hbi.ne.jp/netency/
目立デジタル平凡社主宰の会員制ネットワーク｡CD-ROM､DVD-ROM版のユーザーを対象に､年会費2,000円で､世界大百科事典を自由に検索することができる｡ パッケージソフト以上に使い勝手がよさそうだが､結局は使い方次第だ｡まずは､30日間の無料体験サービスが用意されている｡
76) アスキーグロッサリーヘルプ
http://www.ascii.co.jp/ghelp/
アスキーが展開している無料のコンピュータ関連の専門用語集｡見出し語と五〇音順索引から検索が可能だ｡
77) 主要書店ビジネス書ベストセラー
http://www.jmam.co.jp/best.html
日本能率協会マネージメントセンター主宰｡通称､日本で最も早いベストセラー情報である｡八重洲､銀座､横浜､新大阪等で観測｡書類検索も｡
78) 国立国会図書館
http://www.ndl.go.jp/
同図書館が収集した資料､書籍の中から､最近一年間に整理された和図書約一万件を検索できる｡一カ月ごとに更新｡
79) 世界の図書館／新聞／出版
http://research.mki.co.jp/wwlib.htm
その名の通り､図書館､新聞のリンク集｡主要先のみで件数少｡
80) ブックポータル
http://www.trc.co.jp/trc-japa/index.asp
TRC図書館流通センター｡書名､著者名から書籍検索ができる｡
81) ハイパーテキスト･ウエブスター
http://work.ucsd.edu:5141/cgi-bin/http_webster/
有名なウェブスターの英英辞典｡無料で引ける｡造語､新語に威力｡
9. ビジネスサポート・生活
ビジネス効率を高めるためには､情報をいち早く入手し､的確に選ばなければならない｡いまやインターネットは時間を生み出すツールともいえる｡
82) 駅前探検倶楽部
http://ekimae.toshiba.co.jp/
弊社がビジネスマンを対象に行ったアンケート調査でも､非常に人気の高かったサイト｡アフターファイブの強い味方といったところか｡駅名と目的地を入力すると道案内用の地図が表示されるサービスや､電車の乗り換え経路など情報は多彩｡ただし､残念ながら情報のカバーは東京二三区に限られる｡
83) サイバーステーション
http://www.jr.cyberstation.ne.jp/
東日本､東海､西日本などJR七社のホームページにリンクするいわば､旧国鉄系の総合サイト｡大変便利なサイトで､新幹線､特急列車の空席情報を調べたり､運賃･特急料金の早見表を見ることができる｡
特に注目したいのが､新幹線の運行状況がわかるメニューがあることだ｡台風や大雪など悪天候や地震などでダイヤが乱れた時に重宝しそうなサイトである｡
83) 防災気象情報サービス
http://tenki.or.jp/
気象情報を提供するサイトはいくつかあるが､ここは防災関連に徹しているところがユニーク｡気象庁発表の現在の注意報警報が日本地図上に示される他､｢注意報警報｣｢地震情報｣｢津波情報｣｢台風情報｣の四つが別メニューで表示される｡
84) ハイウェイナビゲーター
http://www.japan-highway.go.jp/route/index.html
｢駅すぱ-と｣の高速道路版｡出発地と目的地を入力すれば､数種類のルートを表示｡それぞれの所要時間､走行距離､高速料金が分かる｡ただし､｢駅すぱ-と｣と違い､どこでどの高速に乗り､どこの高速のどのインターで降りるかをあらかじめ調べておかないと使えない｡
85) 窓の杜
http://www.forest.impress.co.jp/
インターネットでフリーウェアを提供する代表的なサイト｡
86) 駅すぱ-と
http://transit.yahoo.co.jp/
出発地と目的地を入力すると､航空､鉄道など所要時間と運賃が計算される｡帰社後の精算に至便｡
87) ANA
http://www.ana.co.jp/
航空会社のホームページで空席情報が開示されているのは全目空と日本エアシステムの二社だけ｡
88) 一東京都生活文化局
http://www.seikatubunka.metro.tokyo.jp/
何の変哲もないサイトだが､パスポートの申請手続きを確認するのには便利なサイト｡
89) 出張リンク
http://www.csj.co.jp/b_trip/
航空会社､旅行会社､宿泊施設など関連のリンクを張ったサイト｡
90) ワールドホテルホットライン
http://jgl.biglobe.ne.jp/
有料会員登録で､ホテルを予約できる｡最大60%の割引特典あり｡
91) ぐるなび
http://gnavi.joy.ne.jp/
電子版グルメ･マップ｡オンライン予約可能店やクーポンの特典も｡
92) ウエザーニュース
http://www.wni.co.jp/
概況はもちろん､空港やオートキャンプ場などのスポットの天気を三時間ごとに予報｡夏休みの天気も収録､夏休みの宿題にも使えそう｡
93) タウンページ
http://itp.ne.jp/
全国1,100万件の店舗情報｡
94) ハローダイヤル
http://hello.nttls.co.jp/
電子版職業別電話帳｡
95) MaPFan Web
http://www.mapfan.com/
地図情報では人気サイトの一つ｡地図上をクリックすることで画面拡大や､特定の印をつけることができる｡その地図画面をメールで送れるのもうれしい｡
96) テレフオニーナピ
http://linux002.naturalidentity.co.jp/index.html
電話番号から住所が分かるサービス｡ただし､検索対象は法人だけ｡
97) ポスタル
http://www.postal.mpt.go.jp/
新郵便番号の検索をはじめ､郵便料金など必要な情報は大抵揃う｡
98) TVガイド
http://www.tvguide.or.jp/
10日分のテレビ番組表を収録｡話題の番組の検索ができる｡
99) 秋葉PCホットライン
http://www.watch.impress.co.jp/akiba/
秋葉原電気街の実況レポート｡メモリ､CPUの最安値情報なども｡
100) ShoppingEye!
http://www.clubj.com/shop/
インターネット通販用の商品検索エンジン｡
(出典 東洋経済新報社 「週刊東洋経済」 8/14-21,1999 P.34「ビジネスマンのための厳選100サイト」)
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[Last Updated 2/28/2002]